仕事を辞めたいが引き止めされ罪悪感で悩む場合の考え方

職場環境が自分に合わず、転職を考えているけれどもいざ辞めるとなると引き止められそうなほど人員が不足している

または、お世話になった上司に退職の意向を伝えるのに勇気が出ない

さらには、大変な仕事から抜けることに罪悪感がある

そんな理由で転職活動にブレーキをかけてしまうことがあります。

しかし、そう言っているだけではズルズルと時間だけが過ぎてしまい、結局やりたい仕事にありつけることはなくなります。

今回は、仕事を辞めたいが引き止めされ罪悪感で悩む場合の考え方について解説します。

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退職は労働者の自由

民法627条1項には、従事者がいつでも退職することができることを定めています。

実際に職場に居ると、現実問題として引き継ぎや仕事量のことを思い躊躇するかも知れません。

それでも法律の観点からは、会社に対して退職の意思を告げてから2週間経過すれば、引き継ぎがどうあれ、どれだけ仕事が溜まっていたとしても、もう出勤する必要はなくなります。

実際に、善悪はさておき退職届だけ出してそのあと2週間を有休消化とし、一切会社に行かないとしても法的には問題はありません。

引き止めに遭った時の対処法

退職の意思を伝える際に障害になってくる「会社からの引き止め」は、在籍期間がある程度あれば、どのようにされるか何となく予想がつくものです。

脅しや情に訴えかけてくる職場にはどのようにして退職の意向を伝えればスムーズにいくのでしょうか。

会社も必死で引き止めてくると思います。

もちろん、こちらが求めるような条件で交渉をしてもらえるなら考えても良いかも知れません。

しかし、会社としては出来るかぎり条件を変えずに残留してほしいと思うのが本音です。

ほとんどの企業が、経営において一番経費がかかるのが人件費だからです。

入社時には、上司や先輩の時間をカットして研修をして育成してきたものが、また一からに戻ってしまうのは会社にとって大きな痛手です。

しかし、それがあなたの人生の時間を奪って良い理由にはなりません。

情に訴えかけてくるときはこちらも情で

「残るスタッフのことも考えてほしい」「今まで教育してくれた先輩にどう恩返しするんだ」といった、良心の呵責をあおるようなセリフで引き止めてくる上司もいることでしょう。

こう言われてしまうと、確かに申し訳ない気持ちが生まれてしまうのも無理はありません。

しかし、そのセリフも、本当に残るスタッフのことを考えて発せられたものなのかが重要です。

日ごろの上司の仕事ぶりなどを見て、本当にスタッフや自分のことを考えてくれている人からは、このような言葉は出ないはずです。

逆にその人のキャリアに配慮した発言や「せめて〇月まで」といった譲歩を向こうから出してくれるはずです。

「退職したい」ということを相談するのではなく、「退職自体は決めているが今の状況を考えた上で退職の時期を相談したい」と、会社の状況もくみ取るスタンスで伝えるようにしましょう。

その際、家族の事情といった引き止めにくい理由を追加することをおすすめします。

常識と絡めたり、自尊心を突き崩すような言い方をされた場合

「こんなありがたい環境をやめるなんて甘えだ。ここで続かないならどこも通用しない」

「常識的に考えてあと3年は続けるべきだろう」

といった、こちらの意思をくじいてくるような発言をする上司も実際にいるようです。

こういった相手は、潜在的にあなたに対して「強気に出れば相手は思い通りに動かせる」と思っている節があります。

強い口調でこられると正論のように感じてしまいますが、果たしてそうでしょうか。

例えば、その上司は転職で成功した経験があるのでしょうか。

本当の意味で転職に成功しているなら、賛成か反対かに関わらずアドバイスというスタンスで話してくれるはずです。

それに加え「3年続けるべき」といった常識も何ら根拠のないものです。

「部長はそのようにお考えなのですね。ご意見ありがとうございます」というように、波風をたてないよう穏やかに返事だけしておきましょう。

口先で丸めこむことができないとなると相手も態度を変えざるを得ません。

脅しなどに遭った場合

上記のような対応をしても、会社の体質が著しく悪い場合は更にしつこく

「今退職するなら次の職場に『仕事を中途半端にする責任感のない人間だ』と伝える」

とか「今まで君の育成にかかった研修費100万円を支払ってもらう」といった脅迫めいたことを言ってくるようなところもあります。

次の職場に関してですが、退職の意思を告げる際は、転職先の情報を伝えないようにしましょう

転職先の情報を今の職場が調べて知ることはできますが、そこまでしてあなたの転職先を調べる会社は稀です。

労力のかかる割に生産性のない行為ですので、人件費にシビアな昨今、そのようなことをするメリットが今の会社にはないからです。

併せて気を付けておきたいのは、住民税の手続きです。

現在会社から特別徴収(給与天引き)となっている場合は、転職すると転職先からの天引きとなる際に、会社間での問い合わせが発生する場合があります。

そのため一度は普通徴収(自分で支払う)に切り替えることをおすすめします。

転職先をすでに伝えてしまっていたとしても心配はいりません。

転職先はあなたを信用して採用を決めているのです。

もし今の会社から不利なことを吹き込まれたとしても、あわてずに、「社の者がご迷惑をおかけしました」とだけ謝っておけば良いでのす。

転職先も「こんなこと言ってくる上司がいるなら転職もしたくなるわけだ」と納得するでしょう。

また、研修費や育成にかかった人件費を退職時に請求する会社があるようですが、、これも近年では多いケースのようです。

実際に会社が研修費を退職者に求めるにはいくつかクリアしておかなければならないポイントがあります。

・その仕事をする上では必須の資格を取るための研修などであること

・会社が研修費用を貸与していて、一定の期間勤務するとその返還義務がなくなる

・上記のことを契約書などの書面にしている(会社・社員両者の同意があること)

この要件を満たしていると、支払い義務が出てくる可能性があります。

しかし、書面があるならば会社側もわざわざ脅しにでる必要はありません。

きちんと冷静に話し合いができるはずです。

脅しの姿勢で来るということはそれだけ会社側が焦っているということです。

ほとんどが「資格の取り逃げは許さない」といった考えや、単なる足止めの口実に過ぎません。

それに気づくことができれば弱気になることもないでしょう。

「申し訳ありません、研修費用の返還義務があることを認識していなかったのですが書面を見せていただけますか」などと毅然とした態度で臨みましょう。

罪悪感の根源を断ち切って新しい環境へ

対処法がわかっていても、最終的に必要になってくるのは退職の意思を告げる勇気と行動力だけです。

行動が1日遅れれば、転職が1日遅れ、新しい環境での時間が減っていくのみです。

自分の行動を制限している罪悪感の根源は、大きく分けて二つあると考えられます。

本当に今の職場に対して申し訳ないと思っている場合

この場合は現在の職場との人間関係も良好であることが前提です。

会社がきちんと社会人として育てるとをしてきた結果で、自分も会社に対して恩を感じている証拠です。

その場合であれば会社もキャリアアップを考えて話し合いに応じてくれるはずです。

注意したいのは、安心しきって退職の意思がゆらぐことです。

不満点を何かしら改善してもらえるなら譲歩しても良いかも知れませんが、口先では考えると言いながら実は何も変わらないという会社や上司もいますので、きちんと行動してくれているのか見極めも大切です。

繰り返しになりますが、あなたの退職は会社にとって大きな痛手であっても、それがあなたの人生の時間を奪って良い理由にはならないのです。

自らの意思はハッキリと決めて相談に乗ってもらうことが大事です。

転職に響いたらどうしようという思いがある場合

上記のように引き止めの際にあれこれとこちらをあげつらうような言い方をしてきたり、また転職に不利なことをされたりする不安があり、行動をためらっている人もいるでしょう。

実際に、過去に辞めた社員がそのような扱いを受けていたこともあるのかも知れません。

ですが、転職先への妨害行為などをしても会社にはメリットがありませんし、本当にそのような環境で長く義理を果たす意味はあるでしょうか。

ましてやそのような手段に出る会社に居てもいずれ不信感がつのり仕事を続けることはできなくなるはずです。

会社は一生あなたを養ってくれるわけではありません。

そのような理不尽な対応をする会社ならなおさら、何かあったときには逆に見放される可能性もあるのです。

自分を守れるのは最終的には自分しかいません。

それをしっかりと自覚して行動しましょう。


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