うつ病の人が転職するとき、不利にならないために考えること

うつ病などのメンタルヘルス疾患にかかり、前職(あるいは現職)で休職したり、一旦退職して療養が必要であったりする人は多くいます。

このような状況で転職活動を始めた場合、当然ながら働いていなかった「空白期間」ができます。

このとき、転職を希望する会社の面接等で、病歴を正直に話した方が良いのでしょうか。あるいは黙っていても、ばれることがなければ大丈夫なのでしょうか。

うつ病は再燃(また症状が現れること)することが多い病気ですし、悪化させると死に至ることもある病気です。

そのため、うつ病により職を変える必要がある人は、それを機に、「病歴を話すか否か」といったレベルの検討ではなく、働き方や職場との付き合い方も含めて総合的に考えなければなりません。

今回は、このような人が、新たな職を求めて転職活動をする場合に考えなければならないことを解説します。

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転職活動は治ってから

大前提として、転職活動をはじめるのはうつ病の症状が治り、仕事をはじめても問題がないという主治医の診断を得てからにしてください。

治っておらず、業務に支障があるかもしれない状態での転職活動はしてはいけません

転職は心身共に健康な人であっても多大なストレスを感じる活動です。

「仕事を見つけなければいけない」「早く決めなければならない」「どんどん空白期間が増えてしまう」と、焦る気持ちはわかります。

しかし、うつ病を持つ人がこのように焦りを感じたまま活動をすれば、症状が悪化するのは目に見えています。

また、症状が治っていない状態で新たな会社に入社したあと、また症状がぶり返してしまい、欠勤や休職状態に追い込まれるなど業務に支障が出たとします。

そうすると、会社側から「業務に支障がある疾患を持つのに、隠して入社した。病歴詐称である」と捉えられ、不利な立場になることがあります。

そのため転職活動を始めるのは、症状が治り業務に支障がないまでに快復してからにしましょう。

会社はうつ病などメンタル疾患の病歴がある人を嫌う

現在、うつ病などのメンタルヘルス疾患にかかる人が増加しています。会社内でもうつ病によって業務に支障をきたす人や、休職してしまう社員が多くなっています。

そのため、過去にうつ病で休職したり退職に至ったりした社員を持つ会社は、「もうメンタルヘルス疾患の社員が出ないように、職場の環境を整えよう。さらにこれから採用する人は、メンタルヘルスの疾患を持たない人を選ぶようにしよう」と対策を立てます。

採用試験で、メンタルヘルス疾患の有無や、将来的にうつ病にかかる可能性の高い人を把握できる「メンタルヘルス検査」を導入している会社も多くなっています。

一旦社員にメンタルヘルス疾患の人を出してしまうと、会社側には大変な損失が出てしまいます。

そのため、コストをかけてでも採用時から「うつ病などの疾患になりにくい人」を選抜できるようなしくみを導入し始めているのです。

聞かれなければ、うつ病などの病歴を話す必要はない

もしあなたが、うつ病になった経験があっても、現在仕事ができる状態にまで治っているのなら、転職を希望する会社の面接などではうつ病であったことを正直に話す必要はありません

聞かれない場合は、自分からわざわざ告知しなくても良いのです。

前に述べたように、大多数の会社はうつ病などのメンタルヘルス疾患を持つ人を採用したくないと思っています。

あなたが正直に「今は治っていますが、以前うつ病でした」と言えば、不採用になる確率は95%くらいになると思われます。

そのくらい、現在の会社はメンタルヘルス疾患者を避けようとしています。

残念なことですが、現在の日本にはまだうつ病などのメンタルヘルス疾患の人を支え、共存していこうという意識が養われていません。

そのような状況の中「正直であること」にこだわると、転職の可能性は減っていきます。症状がなくなっており、かつ会社側から聞かれないのであれば、わざわざ既往歴を言う必要はありません。

病歴を聞かれたら、嘘をついてはいけない

採用試験や面接時に、うつ病に限らず、過去の病歴を聞いてくる会社があります。

あるいは、面接前のアンケートシートのようなものが用意されていて、「あなたは過去に以下のような病気であると診断されたことがありますか」などに答えさせる会社もあります。

このように相手企業から病歴を聞かれた場合は嘘をついてはいけません。正直に、病歴を告知しなければなりません

採用時に精神疾患の既往歴を聞いてくる会社は、メンタルヘルス対策を厳重に行っている会社です。うつ病や統合失調症などの精神疾患を持つ人は採用しない方針のはずです。

そのため、あなたがもしうつ病の既往歴があり、アンケートなどで既往歴を聞かれてしまったら「この会社とは縁がなかった」と思った方が賢明です。

会社には応募者の病歴、既往歴を聞く権利がある

中には、「会社に、既往歴などの機微な個人情報を話す必要などない」と、答えなくても良いと思っている人がいます。

もちろん、話したくなければ話す必要はありません。決して強制力のあるものではありません。

おそらくこういった調査をする会社は、弁護士や社労士などの助言を受けて、法的に問題ない形で応募者の既往歴を聞いてきます。

その際「この質問はセンシティブな内容ですので、答えたくなければ答えなくて構いません」と補足されているでしょう。

しかし、確実に採否に影響があります。答えなければ、採用は見送られるでしょう。

なぜなら会社側には、これから採用しようとする人がどのような人なのかを、あらかじめ知る権利があるからです。

基本的に私企業には、誰を採用するのかを自由に選べる裁量があります。

会社にはさまざまな労働法上の制約があるため、一度採用した社員は、よほどのことがない限り解雇できないしくみになっています。

そのため、「会社にとって不都合な人を採用しない権利」は認められているのです。

事前に精神疾患やその他業務に支障がありそうな病歴のない人を選抜しようとしている会社は、慎重に応募者を観察しています。

そのような意識の会社に対し「個人情報は話す必要はない」という人は不採用となるでしょう。

さらに「うつ病などの既往歴があるが、嘘をついて隠しておこう」とするのは、リスクがあります。

聞かれたのに隠して入社後、うつ病が再燃したら非常に不利

面接時に精神疾患を含め既往歴を聞かれたものの、本当のことを言わずに採用されたとします。

その後、会社にうまく適応でき、うつ病の症状が現れなければ問題ありません。

しかし、万が一うつ病の症状が再燃してしまったら、あなたはとても不利な立場に立たされます

うつ病を隠し入社したというだけでは、いきなり解雇されるとか減給されるなどといったことはありません。

単なる「病歴詐称」で懲罰を行うことは労働法上認められていません。

しかし、会社での業務遂行に大きな支障がある病気を隠していたとみなされると、とても不利な立場に立たされます。

例えば、うつ病の症状が再燃して、重要な業務に出社できなくなり具体的な損害が出た、などのケースです。

「業務遂行に大きな支障」がどの程度であるかといったことは、専門家の間でも意見が分かれます。そのため「こうならなければ大丈夫」などを示すことはできません。

しかし会社側の事前調査に嘘をついていた上に、入社後うつ病の症状で何らかの支障が出てしまうと、不利な立場に立たされると思われます。

解雇などの強制的なことまではできませんが、自主退職を促される、損害賠償請求をされる、などが考えられます。

このようなことを避けるためにも、転職面接などで既往歴を聞かれたり、アンケート調査などをされたりした場合は、不採用の確率は高くなりますが正直に答えたほうが良いでしょう。

採用時からメンタルヘルス疾患者を排除しようとする会社であれば、再燃したときの扱いがどうなるか、簡単に想像できます。

もしあなたがうつ病などの既往歴があるのなら、このような意識を持たない会社を探すほうが良いでしょう。

面接では「空白期間」は聞かれる

うつ病などで、前職の退職から今までに空白期間がある場合のことを考えてみましょう。

半年~1年程度の空白期間があると、採用側の会社は、若干不安げにその理由を聞いてくるでしょう。

その際、うつ病などの療養であったことを隠したいのであれば、この空白期間に何をしていたのか答えられるように準備しておかなければなりません。

一般的には、空白期間に「何もしていなかった」とか「充電していました」という回答では、不採用になる可能性が高くなります

うつ病の療養のための空白期間がある場合は少し工夫して以下のように答えましょう。

私が、一番自分らしく働くことができる会社を、妥協せずに探したいと転職活動をしておりました。

視野を広げるために資格試験の勉強に取り組んだり、ビジネス書を読んだりしながら、企業研究をしました。

思うようなご縁がないまま、空白期間ができてしまいましたが、私に必要な成長の期間であったと考えております。

「本当に活動をしていたのですか」と、つっこんでくる会社もあります。

中には、「うつ病などの病気療養ですか」などと核心をついてくる面接官もいます。

その場合は、前に述べたように「病歴を聞かれたケース」にあたりますから、正直に答えないと後々苦労することになります。ズバリ聞かれたら、答えるしかありません。

しかしそうでなければ、空白期間は転職活動に関連する情報収集や勉強をしていた、と主張しましょう。

前職で「うつで休職期間」があると、ばれるか

なかには前職で勤務中、うつ病療養のために休職していた人がいます。

こういった人が転職活動に成功し、新たな会社に入ったあとに、休職していたことがばれて会社に居辛くなったというケースをたまに聞きます。

休職期間があったことがばれてしまうのは、前職から発行される「源泉徴収票」から、推察されることで、ばれることがあるようです。

源泉徴収票は、前の会社から次の会社にうつった際に引き渡すのが一般的です。

源泉徴収票には前職での収入や社会保険料、税金の支払い額がすべて記載されています。

ここに、給与額の少ない月があるなど空白期間があれば、休職していた期間があるということがわかってしまうことが、稀にあります。

ただし、源泉徴収票を引き渡す時期は、入社した後です。

さらに源泉徴収票は、一部の経理担当者が把握するにとどまります。採用面接官が直接見ることは通常ありません。

また、個人の収入などといった機微情報は、あまり公にしてはならないものです。

経理担当者の倫理意識が低くなければ、社内に情報が広がるということはありません。

また、休職期間があったのかもしれないということが把握できるだけで、「なぜ休職していたか」といった理由までは源泉徴収票には書かれていません。

前職のうつ病休職がばれて社内に情報が広がってしまったケースというのは、非常に運が悪く、悪意をもつ人がたくさん絡んでいないと起きないような稀なことですから、心配しすぎることはありません。

うつ病を隠さず転職する(オープン就労)

うつ病の既往歴を隠さず、正直に話して転職する人もいます。このように疾病を隠さずに働くことを「オープン就労」ともいいます。

うつ病の既往歴を隠さずに転職する場合は、うつ病などの精神疾患者を排除しない会社を狙う必要があります。

1つのパターンは、うつ病をはじめとするメンタルヘルスにうとい会社です。もう1つは、会社方針としてメンタルヘルス疾患の人と共存していく意識を持つ会社です。

メンタルヘルスにうとい会社

中小企業に多いのですが、「うつ病ってよく聞くけど大したことない病気だよね」「メンタルヘルスって何?」のように、基本的な知識がなく対策もしていない会社です。

このような会社は、うつ病などの疾患をもつ社員に苦しんだ経験も乏しく、良い意味でおおらかです。

採用試験でもメンタルヘルスチェックのような検査はありませんし、面接時に「うつ病の既往歴は?」などと聞かれることもありません。

メンタルヘルス対策にうとい会社は、「うつ病」などへの拒否意識は乏しく、大げさに反応しません。

運よくメンタル疾患者が少ない会社であれば、労働環境も悪くなくアットホームに支えあう風土のところもあります。

あなたの過去の症状と、今は治っていて業務に支障はないことを誠実に話すことで、納得して採用してくれる場合もあります

メンタルヘルス疾患の人と共存していく意識を持つ会社

あなたがもし、うつ病などの既往歴を隠さず転職活動をするのなら、できればメンタルヘルス疾患の人と共存していく意識を持つ会社と巡り合えるよう、徹底的にこだわって探していくことをお勧めします。

経営者や人事部門に、うつ病の正しい知識を持つ人がいて、適した労務管理をすれば決して大きな問題になることはないという意識が浸透している会社です。

大変狭き門ですが、無くはありません。ただしこの業界のこの会社といったように特定することが難しいのです。

しかも、「正しい知識を持ち労務管理ができる人がいる」といった人的要素は、外からはなかなか分析できません。

比較的規模が大きい企業の方が、人的にも金銭的にも余裕があり知識もあるので、うつ病などのメンタルヘルス疾患の理解は進んでいます。

ただし具体的にあなたが理解されて、働きやすい環境を提供してくれるかどうかは、わからないのです。

そのため、いくつかの企業に応募し面接を受ける段階で、あなたの病歴を正直に話しましょう。

そのときの面接官などの反応から、メンタルヘルス疾患の人と共存していく意識を持つ会社であるのかを、あなた自身が判断するしかありません

前に述べたように、うつ病などの既往歴を正直に話して、それでも採用する会社はとても少ないです。

正直に話せば落とされる可能性はかなり高いと覚悟して臨む必要があります。

それでも、本来は合わない会社に無理に転職して、職場環境も悪く、周りの人も無理解であったら、再度症状がぶり返すかもしれません。

勇気を出してうつ病であったことを隠さずに転職活動をするのであれば、あなた自身の「働き方」も含めて、妥協せずに選んだほうが良いのです。

病気を隠さず転職活動をするメリットは、もし採用してくれる会社に巡り合えたら、ある程度病気に配慮してもらえる可能性があることです。

うつ病は治ってからも服薬や通院が必要な場合があります。就労しながら引き続き通院が必要な人にとって、会社側に病気のことを知っていてもらう利益ははかりしれないものです。

うつ病の既往歴は面接時に話す

うつ病であったことを隠さずに転職したい場合、そのことを伝えるのは、必ず面接の場面でなければなりません。

履歴書や職務経歴書に「うつ病のため療養」と書いてしまってはいけません

多くの会社では履歴書や職務経歴書を見て一次審査を行います。そこに問題が無ければ面接に呼ばれることになります。

書類に「うつ病」「統合失調症」などの精神疾患名が書かれていると、その文字に驚いてしまって、書類審査を通過させず落としてしまうという会社もあります。

うつ病の病歴をオープンにするにしても、面接の場面に呼んでもらえなければスタート地点に立てません。書類にはうつ病の既往歴は書かず、まず面接に呼んでもらい、採用担当者に直接口頭で伝えるようにしましょう。

世の中にはうつ病などの精神疾患の知識が乏しい人の方が多いのです。

会って話せばわかってもらえるような内容であっても、書類に「うつ病」と書かれていると、重大な問題を抱えている人に思われて敬遠されることがありますから注意しましょう。

就業には問題ないという医師の診断書

うつ病であることをオープンにするつもりで面接を受ける場合は、必ず「就業に問題はないほどに快復している」という医師の診断書を持っていきましょう。

求人側の会社が一番心配しているのは、「仕事をさせて良い健康状態か」です。

たとえ過去にうつ病であったことは良くても、現在完治していなければ採用に不安を持つのは当然のことです。

うつ病であることを隠さず転職活動をする場合は、常時医師の診断書を持ち歩き、必要な時にすぐ提出できるようにします。

うつをきっかけに働き方を見直す

うつ病になり、前職で休職していたり、退職したりしている人にとって、既往歴はマイナスであるかもしれません。

会社にとってもうつ病の履歴をもつ人は採用したくないというのが本音です。

しかしあなたがもしうつ病を経験しているのであれば、ぜひ自分自身のために、次の会社でどのように仕事をするか、うつ病を再燃させないためにどのような考え方をしていけばいいのかを、総合的に考えてほしいと思います。

うつ病になったおかげで「自分にはこの仕事は合わない」「私に必要な環境は○○だ」など、あなたが本当に求めるものがわかるようになったはずです。

その気付きを無視して、転職さえすればうまくいくという意識でいては、また同じことの繰り返しかもしれません。

仕事をする、収入を得るというより、自分に適した働き方、環境を見つけるための活動をしてください。

そうすることで、うつ病という経験が、長い目で見ればプラスの機会であったと感じられる日が来るのではないかと思います。


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