転職に適したタイミングや適さない時期から、成功の秘訣を学ぶ

転職を決めたら、転職活動をいつから始めたらいいかは重要な問題です。人それぞれ望ましいタイミングがあります。

例えば、今仕事をしている人は、在職中に転職活動をするか、あるいは退職してから活動に入るか考えなければいけません。

また、勤続年数や転職の動機などによっては、転職に適さない時期が存在します。

そこで今回は、転職してはいけないタイミングと、適した時期を見極める方法について、考えてみましょう。

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在職中の転職メリット

転職活動を始めるタイミングを考えるうえで、在職中から始めるか退職後からスタートするかを、まずは決めないといけません。どちらかで進めていくことになりますが、どちらにもメリットとデメリットがあります。

在職中に転職活動をするメリットは主に3つあります。

妥協のない転職先を選べる

収入に不安がないので、期間を気にせず妥協のない転職先を選べます。

時間をかけることができれば、やりたい仕事だけを探すことができますし、あなたなりの「こだわりの条件」をじっくり追求することもできます。

能力が高いと評価されやすい

求人側の会社からは、在職中の人のほうが能力・スキルは高いと評価されやすい傾向があります。

というのも、確かな実力がある人は簡単に会社を辞めることはない、といった意見を持つ採用担当者もいるためです。

また、すでに前職を退職している人には「前の会社に居辛くなった事情があるのではないか」「能力的についていけなくなり退職したのかもしれない」という見方をする人もいます。

しかし在職中の人であれば、能力に疑問を抱かれることはほぼありません。

社会保険、税金等の各種手続きが楽

退職すると、今までの会社で加入していた社会保険関係加入の手続きや税金の納入などを、すべて一旦自分で行わなければならなくなります。

しかし在職中に転職先を決めて、今の仕事を退職した翌日に次の会社へ移ることができれば、転職・退職に関連する諸手続きはすべてそれぞれの会社が代行してくれます。

在職中の転職デメリット

一方、在職中に転職活動をするにはデメリットもあります。

迅速に行動できない

求人を見ていて「これだ!」と思った会社があったとしても、在職中だと面接日の調整がつけづらく迅速に行動できません。

せっかく自分が求めていた好条件の求人があったとしても、簡単に仕事を休むわけにはいかないからです。

求人側の会社も、「在職中の人を優先的に採用したい」ということで、土日や夜間などに面接時間を設定しているところも多いです。

しかし現職で多忙な人であれば、たとえ面接の予約をしていても突発的な仕事が入ってやむなくキャンセルしなければならないことも発生します。

何度も面接をキャンセルすることで相手の会社から断れることも頻繁にあります。

在職中に転職活動をする最大のデメリットは、このように、時間が自由にならず迅速に行動できないことです。

会社に隠れて活動しなければならない

さらに在職中であれば会社に隠れて転職活動をすることになります。

求人に応募するにも、相手の会社からの連絡を受けるにも、今の会社にばれないようにしなければなりません。

勤務中に頻繁に私用電話をしていたりネットで求人を見たりしている様子を不審がられないように気を付けないといけません。

入社日を確約できず選考で不利に

さらに、転職先からの内定が出る前後に「いつから入社できますか」と聞かれます。

しかし在職中であれば「何日に入社します」と確約できません。

求人側会社の事情にもよりますが、だいたい1か月以内には入社してほしいと思っている会社が多いようです。

中途採用の場合、欠員補充も多く、できるだけ早く入れる人を優先的に採用することもあります。そのため内定の直前に入社日の問題で不利になることがあります。

退職後の転職メリット

それでは、今の会社を一旦退職してから転職活動をする場合のメリットを考えてみましょう。

時間が自由になる

退職していれば、基本的に転職活動に専念できます。そのため面接日は相手企業に合わせて自由に設定できます。

また多くの企業に同時に応募できます。履歴書を書いたり、職務経歴書をまとめたりする時間もたくさん取ることも可能です。

転職活動に一番必要なことは、企業研究や面接対策で、これらには多大な時間がかかります。退職後の転職活動をする人は時間的にとても有利です。

入社日が自由になるので選考で有利

中途採用の場合は、前任者との引き継ぎ時間を取りたい場合など「急募」のケースがとても多いです。

そのため、会社が求める入社日に即入社できる人を優先して採用する会社もあります。

極端に労働力が不足している会社もそのような傾向があるので注意は必要ですが、「すぐ入社できます」という人は選考では有利になります。

雇用保険の失業保険金が受給できる

大抵の会社では雇用保険に加入することになっていますから、1年以上の勤務期間がある人は、会社を辞めたら失業保険金を受給することができます。

しかし、在職中に転職先が決まってしまう人は、前職での雇用保険加入期間にかかわらず失業手当を受給することができません。

「失業」しなければ受給要件にあてはまらないからです。

一旦退職したあとに転職活動をする人は、一定期間「失業状態」に置かれるため、退職後新たに会社に入るまで雇用保険の失業保険金を受給することができます。

失業保険金の受給額は、前職での勤続年数と給与額で算出されます。

だいたいでいえば前職での月額給与の6割くらいを3か月~4か月分くらい受給できることになります。

退職後の転職デメリット

退職した後に転職をする場合のデメリットは以下のようなことがあげられます。

焦りから来る不本意転職の可能性

退職した後に転職活動をする人が一番考えておかなければならないのが、不採用の連続で気持ちが焦ってしまい、本来は希望していなかったような会社に転職を決めてしまうことが起こりうるということです。

誰もが、新しい会社へ希望どおりの転職ができると思って前の職場を退職します。しかし現実は厳しいことが多いのです。

短期間に希望の会社と巡り合い、採用される人は少数です。

不採用が数社と続くと、「自分は能力が乏しいのでは」「どこも受け入れてくれないかもしれない」という心理状態になっていくのです。

さらに失業状態のままであれば、収入がなく生活の不安もプラスされます。

また、周囲からは「まだ転職先は決まらないの」と心配されたり、「無職のままだと空白期間が長くなる。空白期間が長いと、ますます不利になる」といった雑音が聞こえたりしてくるようになります。

そうすると、自己評価がどんどん下がっていきます。自己評価が下がった状態では面接の場面でも自信がない印象を与えてしまい、また不採用になるなどといった悪循環に陥ります。

この悪循環にはまってしまうと、正しい判断力がなくなってしまいます。本来のあなたなら決して選ぶことがないようなブラック企業に就職を決めてしまうなど、前職よりも待遇の悪い転職をすることになります。

退職後の転職活動を行う人のなかには、一定数このような残念な悪循環に見舞われている人がいます。そのため、あなたも「焦りからくる不本意転職」に陥る可能性があることを、認識しておかなければなりません

能力を疑われる

採用を担当する人事部の人などには「前の会社を辞めたということは、本人に何か能力的、精神的に問題があったのではないか」などという見方をする人がいます。

もちろんこのような見方をする人ばかりではありませんが、基本的に求人側の会社は、在職中の人材を引き抜く形での採用を希望しています。

すでに退職しているというだけでマイナス要素と捉える人がいるということに注意しなければなりません。

今からタイミングを考えるなら、在職中がお勧め

このように、在職中に転職活動をするにしても退職してから活動をするにしても、どちらにもメリットとデメリットがあります。

しかし総合的に考えると、在職中に上手く時間のやりくりをしながら、じっくりと自分の求める転職先を選んだ方が、後悔のない転職ができると思われます。

会社側も在職者の引き抜きがベストであると考えていますし、何よりも焦って間違った転職をしてしまうというミスを防ぐことができます。

転職してはいけないタイミング

転職をするにあたり、在職中に活動をするか退職後に活動するかについて考えてきました。しかし、そもそも転職してはいけないタイミングであるのに、転職活動をしようとする人がいます。

間違った時期での転職は、のちのち後悔することがあるため、あなたが下記に述べるタイミングではないか、確認をしてください。

入社3年以内

あなたがまだ今の会社に入社して3年以内であれば、転職のベストタイミングではありません

その会社での実務経験を十分に積んでいないうちに次の会社を応募しても、「実務経験が足りない」「スキルが身についているとは思えない」と見られてしまいます。

特に新卒で入社した会社を3年以内に辞めてしまっていると、「ストレス耐性が乏しい」「次もすぐに辞めてしまうかもしれない」と敬遠する会社が多いのです。

すでに前の会社を3年以内に辞めてしまっている人であれば、仕方がありません。今からできる対策をするしかありません。

しかしまだ辞めておらず、会社に入って3年に満たないのであれば、今すぐ転職をするのは思いとどまってほしいと思います。

厚生労働省の統計では、大卒で入社した会社を3年以内に退職する人の割合は3割とされています。

さらに若者の就職支援をしている団体などは「若い人はひっぱりだこ」「第二新卒の求人は活発だ」などと発信しているため、辞めても何とかなるという風潮があるように感じます。

しかし、実際には違います。

特に入社後1年以内に退職している人は、転職活動をしても書類審査で半分くらい落とされているのが現実です。

さらに面接に進めたとしても「また短期間で辞めてしまうのでは?」という疑われることを覚悟しなければならず、一般の人の転職活動よりもかなりハードルが高くなってしまいます。

次の就職先がなかなか見つからないと、応募者の方も焦ってしまい、本来は望んでいないような「ブラック企業」のようなところに転職しなければならなくなります。

そして、さらに早期に退職することになり……という悪循環のケースがとても多いのです。

もし、あなたが今の会社に入社して3年以内で転職を考えていたとしても、今は良いタイミングではありません。

このまま仕事をしていても自分のためにならない、成長できない、不安だという気持ちがあるかもしれません。

それでも、何とか3年我慢して「継続勤務の履歴を作る」ことも、あなたの大事なキャリアです。履歴書に傷を残してはいけません。

今の不満や不安から転職を計画している人

若い人に多いのですが「大学時代の友人が転職をした」「転職で年収が上がる」といった周りの情報を受けて、思い立つように転職を計画する人がいます。

このような人たちの共通点として、いつも「この仕事は自分に向いているのか」「今の会社では将来はなさそうだ」といった、漠然とした不安を持っていることが挙げられます。

若い人であれば収入も少なく、職場では認められないことの方が多いですから、転職することで違う待遇が得られると思うのも無理はありません。

しかし、おおむねその程度の思い入れでは、本当にあなたのためになるステップアップ転職はできません

きちんとしたキャリアステージを用意している会社の採用面接官は、これらの人を簡単に見抜く技術を持っています。

「今の仕事が不満だから」という動機で応募してくる人が非常に多いため、本当に自社への強い志望動機を持つ人とそうでない人を見分ける目が養われているからです。

もしあなたが「今の仕事が不満」という理由で活動をはじめようとしているのなら、今は転職のベストタイミングではありません

そのような気持ちの人を採用する会社は、どういう人だろうがかまわないが、取りあえず数年の労働力として使い捨てれば良いと思っている会社です。

そのような会社に間違えて入社してしまわないためにも、自分自身がやりたいことや、転職先での具体的なビジョンが見えてからにしなければなりません。

自社の繁忙期中など人に迷惑がかかる場合

あなたが転職することで、周りの人に多大な迷惑がかかる場合は、慎重に行動しましょう。

繁忙期の真っただ中であったり、納期が決まっているプロジェクトの中心的な進行メンバーであったりする場合は、あなたが抜けることで会社全体が大変な損害を被ることがあります。

今の会社にそれほどの迷惑をかけてしまうと、たとえ転職ができたとしてもあなたのキャリアにマイナスの影響があります。

会社によっては、採用した人の前職での働きぶりを調べるところもあります。円満退職でなかった人は採用しないという会社もあります。

自社に大変な迷惑をかける可能性がある時期は、転職のベストタイミングではありません。

自分が抜けてもそれほど影響がない時期を選び、かつ早めに退職の意向を伝えるなどで、迷惑をかけないように計画しましょう。

「求人が活発な時期」だからと衝動的に転職

会社が転職者を受け入れようと、求人をたくさん出している時期と、そうでない時期というのは実際にあります。

一般的には中途採用の募集が増えるのは、3月前後と9月前後です。年度末で人員計画を変えたり、新規事業のスタートにより新たな採用を計画したりするからです。

一方、ボーナスをもらった後に辞める社員の補充をする意味合いもあります。

逆に、4月から5月上旬は受け入れた新卒社員の育成で忙しく、中途採用の求人は少なめです。年末も求人数は減る傾向があります。

このように「求人が活発な時期、不活発な時期」というのが実際にあり、募集が多いときに転職活動に参入したほうが選択の幅が広がります。

そうすることで、自分にあった会社に巡り合う確率は高くなります。

しかし一方で、この時期は転職応募者も増える傾向があり、競争率は高くなります。さらに業種によって繁忙期やボーナス時期、人員採用計画も違うため、業種・業界によって求人が増える時期は微妙に違うのです。

「求人が活発な時期を市場からとらえて有利な時期に転職しよう」という考えにも一理ありますが、そこにこだわりすぎてはいけません。

中には、「中途採用の求人が活発に出ている時期だから、今がチャンス」とばかりに、企業研究も自己分析もしないまま前職を退職して転職活動を始める人がいます。

このように「市場」や「景気」など、外部の状況に流されるような転職はうまくいきません。「採用が活発な時期」などにこだわり過ぎず、あなたが次の会社で何をしたいか、どのような会社に入りたいかに基づいた転職活動をしてほしいと思います。

生活費の貯えがない場合

生活費の貯えがない状態で、前職を退職しての転職活動をするのはお勧めしません。できれば半年くらい無収入でも生活できる費用を準備しておきたいものです。

一般的に活動開始から内定が出るまでに平均2~3か月かかると言われていますが、その期間以上に延長する人も多いです。

ギリギリの貯えしかないために途中で焦りが生じてしまい、当初予定していなかったような条件での就職をしてしまう可能性も出てきます。

雇用保険の失業手当金をもらいながら活動することもできますが、失業手当は自己都合退職の人にはすぐに支給されません。(3か月間の支給制限があるため)

できれば余裕を持って半年程度の生活費を貯めてから活動に入れば、「生活費が底をついて仕方なくブラック企業のようなところへ転職してしまった」ということも防げるでしょう。

このように、転職活動をするには個々人に適したタイミングがあります。そしてそれぞれにメリットやデメリットがあります。

転職は人生をかけた重大な決断であるはずです。

タイミングの適さないときに走り出してしまったせいで、希望どおりの結果を得られないのはもったいないです。

活動は長引くことを想定して、デメリットやリスクもしっかりと把握した上で計画し、後悔しないようにしてほしいと思います。


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