職場でセクハラを受けたときの5つの対処法

セクハラ被害にあっている人は、黙っていると、行為者からの加害行為がエスカレートしてくることがあります。

もし、そういった行為に悩んでいるのであれば、早めに対処したいものです。しかし、どのように対処したらよいのかがわからない人もいるのではないでしょうか。

セクハラを受けたときの対処の選択肢はいくつかあり、それぞれにメリットとデメリットがあります。

今回は、セクハラ被害対処の選択肢について、解説します。

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自分で「逃げる」「避ける」など対処する

まず、最も手っ取り早いセクハラ対策法は、とりあえず加害者からのアプローチから逃げたり避けたりすることです。

しかしその前に、「自分が受けている行為はセクハラである」という認識が必要です。

そのため、「いま職場で受けている不快な行為が、本当にセクハラに当たるのか」といったことを、調べることから始めてください。

自分が不快に思っていることが、れっきとした「セクハラ」であり、単なる考えすぎでもなければ、間違っているわけでもないとはっきりさせましょう。

そういった自信が持てるようになると、堂々とした態度が身に付きます

結果、意外と簡単に行為者から逃げたり、避けたりすることができるようになる場合があります。

メリット

誰にも何も相談せずに済みます。完全に無料ですし、行為者に対して何か積極的なアプローチをしなければならないわけでもなく、負担も少ない方法です。

デメリット

あなた自身に知識がついて、うまく行為者から逃げたり、対処ができたりしますが、加害者の行為そのものは罰せられることがありません

そのため、あなたの態度次第で、また行為を繰り返してくる可能性も残っています。

さらに、被害者があなただけではない場合は、他の人に被害がうつることも考えられます。

自分で加害者に「やめて欲しい」と伝える

あなたが受けている行為がセクハラであるとはっきりしたら、思い切って加害者に「やめてください」と伝えることも有効です。

メリット

事件が大げさに周りに広がることがありません。

また、その行為が恋愛と思っている加害者であれば、本人から直接「実は迷惑である」と言われることによって、納得して行為をやめるケースは多いようです。

加害者の方も、関係のない人から指導されるよりも、直接言われたほうが素直に受け止めます

さらに、あなた自身が自分で問題を対処すれば、「自分で何とか対処した」という自信がつきます。

こういった自信というのは、職場で今後平穏に過ごすために心強いものです。

デメリット

あなたが勇気を出して加害者に「やめてほしい」と伝えても、それを受け止められない場合があります。

ありがちですが、被害者からの抗議を受け入れられない加害者は、「あのときのあの行為は、単なる冗談だよ。何を勘違いしているの?」と、はぐらかしてきます。

あるいは、「指導の一環であった」「そんなことはした覚えがない」「君みたいに何も魅力のない女性に、セクハラなどしない」などと、あなたを傷つけることを言ってくるかもしれません

そうなると、「やった、やらない」などの水掛け論や、ケンカに発展することがあります。

セクハラの場合は、多くの加害者は上司や先輩などであり、あなたより権力を持っているでしょう。

そのため、伝え方がうまくいかずこじれてしまうと、あとから嫌がらせをされたり、「あいつは自意識過剰で些細な行為をセクハラと言ってくる」などと、悪い噂を流されたりするかもしれません。

伝え方の練習をする

加害者へ自分の気持ちを伝えるというのは、本当に難しいことです。

感情的になったり、必要以上に加害者を責めてしまったりして、問題がこじれることもあるからです。

そのため、自分で加害者に意思を伝えようとしている人は、「伝え方の練習」をしておきましょう

自分の考えを、感情を交えずに、うまく話すことを、「自己主張トレーニング」といいます。アサーティブネス・トレーニングともいわれています。

アサーティブネス・トレーニングは有名なトレーニング方法であり、各地でセミナーなどが開かれているので、参加するのも良いでしょう。

この方法では、「私は、〇〇と思っている」「私は、〇〇をやめてほしいです」といったように、自分にポイントを置いた伝え方をします。

逆に「あなたの行為はセクハラです」とか「あなたは〇〇をやめなければいけません」という言い方をすると、相手に真意が伝わりません。さらに、相手の感情を傷つけ、トラブルになることもあります。

そのため、伝え方の練習のときには「私は〇〇してほしい」と伝えること、感情を交えすぎないことなどを心がけてください。

加害者の上司に指導を頼む

あなたが直接加害者に伝えるのではなく、加害者よりも立場の上の人に相談して、その人から指導してもらうという方法があります。

メリット

セクハラ行為をする加害者の多くは、「上の人に弱く、下の人に強い」という特徴があります。

そのため、加害者の上司という立場の人から指導を受けることによって、すんなりと大人しくなる場合があります

さらに、社内の相談室や人事部などに通告されて公になるよりも、内輪で解決しようとするほうが、加害者も心理的抵抗が少ないです。大げさな騒ぎになるのを恐れて、行為をやめることも考えられます。

あなたも、加害者の上司に随時相談することができれば、これからの職場でも「守ってもらえる」という安心感を持つことができるでしょう。

デメリット

加害者に指導してくれる上司が見つかるか、という問題があります。

さらに、その人がセクハラについての正しい知識と、偏見のない考え方を持つ人とは限りません。

そのため、加害者の上司に指導を期待して相談しても「それって本当にセクハラなの?」「勘違いじゃないかな」「彼がそんなことするとは思えないな」などと理解してもらえないこともあります。

また、被害のことを理解してくれたとしても、セクハラの指導というのは難しいものです。どのように指導すれば行為がおさまるのかわからず、むしろ下手な対応をされてしまうこともあります

加害者と、その上司の関係性も重要です。

加害者の上司といっても、加害者がその上司を軽視していたり、名ばかりの上司であり何の強制力もない人であれば、相談したことが逆効果になってしまいます。

誰に相談し、指導してもらうかを慎重に考える

そのため、誰に相談し、指導してもらうのかというのは慎重に考えなければなりません

場合によっては、必ずしも加害者の「上司」に当たる人でなくてもいいかもしれません。

職場にいれば、人間関係の強さ弱さというのはわかるはずです。

「あの人なら、上手く言ってくれそう」という人がいれば、まずその人に相談してみるのもいいかもしれません。

被害事実や、加害者に指導してほしい事柄をまとめておく

また、脈絡もなく相談しても、相談を受けた人は混乱します。

「いつ、どこで、どういった行為を受けた。加害者には、〇〇をやめるよう、伝えてほしい」といった形で、事前にまとめておきましょう

そうすることによって、相談を受けた人も、セクハラの事実を客観的に判断することができます。

そして、あなた自身がどうしたいのかを把握することができ、さらに自分が加害者に何を指導したらいいのかが、はっきりします。

社内の相談窓口に相談する

社内に、セクハラ相談窓口がある場合に、そこに相談にいく方法です。

社内の相談窓口であれば、さまざまなトラブルに対して調停・調整するという役割の人がいるはずです。こういった人の力を借りるのも一つの選択肢です。

一般的に、社内のセクハラ相談室は、被害の相談があった場合には、相談に来た人の要望を加害者に伝え、仕事を続けやすいように、調停・調整をします。

相談者の同意が得られれば、会社内で「セクハラがあった」ということを共有し、再発防止のための取り組みを検討するはずです。

メリット

個人的に対処ができない場合や、相談できる人がいない場合に、問題解決を請け負ってくれます。

個人的な相談とは違って、お互いある程度ドライに進めることができます。そのため社内の人間関係に特に気を遣う人には、こういった仕組みを使った方が気が楽かもしれません。

さらに、会社が間に入ることになるため、個人の問題ではなく「会社の労務管理上の問題」とすることができます

会社側にも問題提起ができる、ということです。

社内で再発防止策を考えてくれたり、必要な研修が導入されたりといった、職場環境全体が改善していく可能性もあります。

デメリット

社内の相談室などが責任を負うのは、会社の労働環境を整えることです。

そのため、あなたが「セクハラを受けて傷ついた」「加害者の行為をやめさせてほしい」といった個人的な要望をどこまで責任を持って対応してくれるのかわかりません。

また、うまく調整してもらえるかどうかは、相談室を担当する相談員の力量に左右されることになります。

会社によっては、何の経験もない人事労務部門の担当者が相談員を兼任していることもあります

経験も知識もなければ、セクハラなどというセンシティブな問題を解決にまで導くことができません。

さらに、「身に覚えがない」などと言って、加害者が調停・調整の場に出てこないことも考えられます。

その場合は、社内の相談窓口にできることは「被害者は〇〇と言っています」と伝えるにとどまってしまいます。

相談窓口の「機能レベル」に合わせて依頼を検討する

あなたの会社の「セクハラ相談窓口」がどの程度機能しているかによって、依頼するかしないかを検討してください。

今いる会社に流れている「セクハラへの意識の程度」や「経営者(会社)がセクハラ対策を本当に推進しているのか」といったものも、在職中であれば肌で感じるはずです。

もし、あなたの会社の相談室が「セクハラ対策が義務づけられているから、仕方なく相談室を開設した」という意識で運営されている様子であれば、相談室へ調整を依頼するのはやめておきましょう

なぜなら、セクハラの調停・調整はとても難しく、「仕方なく運営している」状態の相談室に対応できるはずがないからです。

「〇〇さんが、あなたからセクハラをされたと言っていますが、本当のところどうなのですか?」などという下手な発言をしたために、事がこじれてしまったという実例は、いくつもあるのです。

相談室が機能しているかいないかの判断は以下のようなものです。

・相談員が、セクハラ専門相談員トレーニングを日々受けている

・女性の相談員が常時対応にあたっている

・相談室主体のセクハラ対策研修などが定期的に行われている

・産業カウンセラー、保健師などの専門家が相談員を担当している

・相談方法に、メールなど「人に相談内容が知られない方法」で受け付けるべく工夫がなされている

・人事部の社員や人事権を持つ管理職に相談内容が知られない方法で運営されている

・利用者が何人かいて、実際に機能している様子がある

上記のような相談室であれば、一応そつのない調整をしてくれる可能性があります。

しかし、これらの最低要件を満たしていない会社であれば、相談室へ相談することが逆効果になることがあるため、慎重にした方が良いと思われます。

社外の相談窓口に相談する

会社の外の専門家に相談する方法は、大きくわけて「行政への相談」「弁護士に相談」という方法があります。

行政への相談

行政には、各都道府県に厚生労働省の雇用均等室や、労働相談センターという窓口があります。

ここでは、セクハラを含め働く人の具体的な悩みについて、相談にのってくれます。また、被害者が希望すれば、会社側に指導を行うことができます。

セクハラは、明確な労働基準法違反ではありません。そのため、労働基準監督署に相談をしても、単なる相談で終わってしまい、解決につながらないことが多いです。

セクハラなど、明確な労基法違反ではないが、何とかしてほしいといった相談であれば、都道府県の労働相談センターなどの窓口が適しています。

労働相談センターで相談すると、自分が受けてきた行為がセクハラであるのか、最適な解決法はどのような方法か、などを教えてくれます。

場合によっては、「雇用均等室」へ取り次いでくれることがあります。

雇用均等室は、主に女性の労働環境改善のために設置されている行政窓口です。雇用均等室は、相談を受けるだけではなく、行政指導や「調停」を行う権限も持っています。

「調停」とは、主に事業主(会社)を指導するという形で、セクハラ被害にあった人からの要望を会社に伝えてくれます。

必要があれば、加害者を呼び出し事実確認をすることも可能です。

加害者および会社側に謝罪と反省をしてほしい場合や被害が大きい場合は、雇用均等室の調停を利用しましょう。

行政に相談するメリット

行政の労働相談は完全に無料で利用できます。

また、非力な「一人の労働者」として会社や加害者と向き合うわけではなく、行政という後ろ盾を使うことができるため、心強くのぞめます

一般的な会社は、行政指導を受ければ一応の理解を示し対策を考えます。

セクハラの種類が悪質であったり、女性が働きにくい職場環境が併存していたりする場合などには、根本的な解決につながることが期待できます。

行政に相談するデメリット

会社側に相談することなく外部へ相談したということを、会社側が悪くとらえ、「内部告発した」などと、風当りが強くなることが考えられます

また、たとえば均等室からの調停を利用したとしても、あくまでこれらは「行政のサービスの一つ」であるため、法的拘束力を持ちません。

そのため、会社側がこれらの指導に従わないことや、加害者が呼び出しに応じず逃げてばかりであれば、調停が成り立ちません。

単に行政からの指導をしてもらったというだけで、改善にまでつながらない可能性もあるということです。

また、行政の対応では「加害者に慰謝料を支払わせたい」「加害者から謝罪の言葉を引き出したい」といった、個人的な要望を叶えることは難しいです。

なぜなら、行政が指導できるのは、あくまで会社です。会社に対し、セクハラ被害を防ぐための労働環境改善を指導することができるにとどまります。

そのため、加害者本人へ何らかの賠償請求・謝罪要求をしたい場合は、行政ではなく弁護士に依頼する必要があります。

弁護士への相談

あなたが加害者から受けた被害によって、何かの損害があった場合、その損害を補償してもらい、謝罪としての「慰謝料」を払ってほしいと思うでしょう。

例えば、被害が深刻であり、PTSDなどの心の傷を負い、治療に多額の費用がかかった場合。あるいはうつ病などを発症してしまい、退職を余儀なくされ、本来ならば得られるはずだった給料を失った、というケースです。

このような、あなたと加害者の個人的な問題を解決するには、弁護士に依頼します。

弁護士に依頼、と聞くと「裁判」が思い浮かぶと思います。

しかし、裁判という方法以外にも、示談交渉や調停といった方法をとることもできます。

弁護士に相談するメリット

法律の専門家に依頼することによって、正しい方法で事実確認し、加害者に一定の賠償金や慰謝料を支払わせることができます。

案件によっては、加害者が行為を内密にしておきたいため、高額な慰謝料であっても払う人がいます。

「弁護士からの連絡」によって、比較的あっさりと謝罪と賠償金の支払いに応じるというケースも多く見られます

また、加害者に、代理人を使って直接コンタクトを取ることができます。そのため会社に知られたくないような案件であれば、あなたと加害者の個人的な解決方法を探ることができます。これは、加害者側にとっても、メリットといえます。

弁護士に相談するデメリット

弁護士に依頼するには、費用がかかります。

相談だけで1時間につき1万円近くかかります。さらに、加害者へのコンタクトを取るだけで着手金として数十万円(20万~30万)かかるのが相場です。

また、裁判になった場合に、必ず勝てるといった案件でないと、損害賠償金も慰謝料も支払われず、弁護士費用を全額負担しなければならなくなります。

加害者が行為を認めない場合や、セクハラの事実認定に必要な証拠が全くない場合などです。

セクハラの事実が否認され、かつ弁護士費用も重くのしかかってくる可能性があるということです。

また、裁判は時間がかかります。加害者が事実を認めない場合であれば、半年~1年以上かかることもあります。時間と費用面の負担が大きいというのが弁護士に依頼するデメリットです。

このように、セクハラを被害を受けた場合に対処する方法はいくつかありますが、それぞれにメリットとデメリットがあります。

被害の種類にもよりますし、会社側に何をして欲しいか、加害者に何をして欲しいかによって、どこに相談したらよいのかも変わってきます。

しかし、まずはどのような対処法があるのかを知っておくことが大事です。

被害を受けていて、誰にも相談できずに一人で悩んでいると、思い詰めてしまい、正しい対処法を見つけることができなくなります。

そして、そのときの苦しみから逃れるために、泣き寝入りするしかないとか、会社を辞めるしかないといった、不利な選択をしてしまいがちです。

「対処の方法はいくつかある」「自分にとって、一番良い対処法を、冷静に探してみよう」という意識でいてほしいと思います。

いざという時のために貯蓄と転職準備を

セクハラの被害に遭っている人は、いざというときのために、貯蓄と転職の準備をしておきましょう。

もちろん、今すぐ会社を辞める必要はありませんし、上に述べたように誰かに相談して働きやすい職場になるように、まずは努力をするといいでしょう。

しかし、セクハラの加害者というのは、執拗に行為を繰り返してくることがあります。また、相談してもうまくいかないことも考えられます。

社内の人に思い切って相談したものの、まずい対応をされてしまい、変な噂がたってしまって職場に居辛くなってしまう可能性もゼロではありません。

セクハラ被害は、我慢しつづけていると、うつ病やPTSD(心的外傷後ストレス障害、トラウマのようなもの)などの、精神疾患に罹ることさえあります。

これらの心の病は、治療して回復するのに多大な費用と時間がかかります。

「仕事がなくなると、金銭的に困る」「この職場以外に行き場がない」という閉塞した考えでいると、職場から逃げることができず、セクハラ被害にあっていても我慢しつづけ、結果的に心の病となってしまうケースが多く見られます。

そのため、最悪の場合は職場を変えて、新たにやり直すための準備をしっかりしておくことをお勧めします。

まずは、退職を決意しても、最低3か月くらいは生活できるくらいの貯蓄をしておくことです。

「辞めても何とか生活できる」という金銭的な余裕があると、「最悪の場合辞めることができる」という安心感を持つことができます。

また、いざ訴訟に持ち込もうとする際には、弁護士に依頼する必要があります。弁護士に依頼するには、相談費用や前金、着手金として、ある程度まとまった金額(10万円~20万円ほど)が必要になります。

今のところ訴訟まで考えていないとしても、「いざとなったら弁護士に依頼しよう、そのための費用は持っている」と思うことで、気持ちが強くなり、心の病になるのを防ぐことができます。

訴訟にまで持ち込むかどうかは、後からいくらでも考えることができます。まずはできる範囲で貯蓄をしていきましょう。

さらに、在職中であっても転職の準備をしておきましょう。これも貯蓄と同じ考えですが、「いざというときは職を変えれば良い。働く場所は他にもある」という気持ちでいることが、安心感と余裕を生みます。

屈辱的なセクハラを受けているというのに、どうして我慢してしまうのでしょうか。

それは、他にキャリアを活かせる場所がないという閉塞感があるからです。

あなたがその気になれば、今まで培ってきたものを活かして、他の職場で十分活躍することができるのです。

しかし、何も準備していなければ、「この年齢で採用されるわけがない」「自分には何のスキルもない」と、視野が狭くなるものです。

まずは、今すぐ転職するつもりでなくてもかまいませんから、水面下で活動を始めましょう。

転職サイトに登録して求人情報を閲覧したり、キャリアコンサルタントに相談して自分の強みや適性を助言してもらったりしましょう。

自分だけでは思いつかないような強みや適性を見つけてもらえて、それを求めている企業を案内してくれることも十分期待できます。

今の職場において、「セクハラに耐えるだけの非力な状態」から、少しでも視野を広げ、一歩からでもかまいませんから、行動をするのです。

そうすることで、「自分には力もあるし援助してくれる人もいる、いざとなったらこの職場から飛び出せば良い」と思うことができるようになります。そういった開放感と安心感が、あなたの心を強くします。

加害者と闘うにせよ、会社に職場環境改善を求めていくにせよ、心のパワーが必要になるはずです。

まずは、対処法や相談先にはどういった場所があるのか、知識を蓄えてください。そして平行して、貯蓄と転職活動で心の余裕を作りましょう。

卑劣なタイプの加害者は、行き場を持たない弱い女性を狙うものです。そのため、あなたの心が強くなり、行動力もついてきたら、意外にもセクハラはおさまるかもしれません。


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